報道発表資料

2021.04.14

ビジネスレポート：コロナ禍でも影響が少なかった業態は「BAR」だった　その秘密に迫る独自データを公開

TRNグループ 店舗流通ネット株式会社（東京本社：東京都港区、代表取締役社長：戸所岳大）は4月14日（水曜）、店舗リース事業の出店コンサルティングを利用する飲食店（以下、サポート店舗）の2020年1～12月の売上高の前年比を一般社団法人日本フードサービス協会が公表している「外食産業市場動向調査」と比較・分析した結果を公式ウェブサイトで公表しました。

新型コロナウイルス感染症の影響で多くの飲食店が大きく売り上げを減らすなか、三大都市圏の主要鉄道駅から徒歩4分以内の中小規模の店舗を中心とした「サポート店舗」では売上高の下落幅がやや小さく、業態別ではとくに「バー」の売上高増減率が一時的に下落したものの大きく改善していることなどの傾向が判明しています。

▼　4月14日（水曜）公表「コロナ禍における駅前中小飲食店舗の独自データ分析『業態と立地による売上高比較』」
掲載ページ：TRNグループ公式ウェブサイト　飲食店分析レポート
https://trn-g.com/business-report/5631/

■TRNグループ 店舗流通ネットが、出店コンサルティングを手がけた「サポート店舗」の2020年1年間の売上高前年比を公表

TRNグループの店舗流通ネットが公式ウェブサイトに掲載した「コロナ禍における駅前中小飲食店舗の独自データ分析『業態と立地による売上高比較』」の概要は次のとおりです。

1．店舗流通ネットが手がける店舗リース事業の出店コンサルティングで提供している「サポート店舗」の売上高の前年同月比を比較・分析

2．「サポート店舗」の2020年1～12月の売上高の前年同月比を一般社団法人日本フードサービス協会が公表している「外食産業市場動向調査」と比較・分析

この結果と注目すべき特徴についてTRNグループ公式ウェブサイトにてレポートしています。
「コロナ禍における駅前中小飲食店舗の独自データ分析『業態と立地による売上高比較』」：https://trn-g.com/business-report/5631/

■蓄積したデータにより、外食産業市場全体の活性化と持続可能な事業への活用に貢献

店舗流通ネットの「サポート店舗」は、2021年2月末現在3,518店舗となりました。今後、「サポート店舗」の多彩なデータを四半期ごとに分析・公表する方針です。

このデータを基に、外食産業市場全体の活性化と持続可能な事業への活用に貢献し、コーポレートスローガンに掲げる「明日の街、もっと楽しく。」の実現に向けて邁進してまいります。

【TRNグループ 店舗流通ネット株式会社について】

【本件に関するお問い合わせ】

店舗流通ネット株式会社
業務ソリューション部　CSチーム
担当：甲斐
Email：trn-cs@tenpo.biz